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ネイチャーゲーム指導員は、社団法人日本ネイチャーゲーム協会が主催の資格で、初級、中級、上級が用意されており、同協会による養成講座が開催されている。初級養成講座では、ネイチャーゲームの基本的な理念と指導方法を学ぶとともに、公認ネイチャーゲーム初級指導員の資格が取得できる。

養成講座は各都道府県でそれぞれ年に１回程度開催されており、受講資格は18歳以上となっている。初級取得後には、ステップアップセミナーやフォローアップセミナーなどの各種研修会が用意されており、中級の認定を受ける際には、これらの研修や実践学習の経験が一次審査に必要な単位とされる。

ネイチャーゲームは、いろいろなゲームを通して、楽しみながら自然の不思議や仕組みを学ぶことができ、自分と自然が一体であることに気づくことができる。今日、環境問題が問われる中で、自然をケアする仕事としても注目されている。

日商マスターとは、パソコン指導者に必要な知識・技能を認定する資格。主催は日本商工会議所。

日商マスターを取得するには、前提として、日本商工会議所が実施する日本語文書処理技能検定かビジネスコンピューティング検定の３級以上に合格していることが必須。

さらに３日間の指導講習会を受講した後、指定された教育機関で200時間以上実務経験を積み、その上で認定研修会を受講すると、日商マスターの受験資格が得られる。認定講習会、試験ともに年２回実施されている。

認定心理士とは、心理学に関する職務を遂行するのに必要な基礎学力と技能を修得していると日本心理学会が認定する資格。取得がすぐに職業に結びつく資格ではないが、心理系大学院によっては進学に際して「認定心理士資格取得程度の知識を有することが望ましい」とするケースもある。

認定心理士の資格取得条件は、大学および大学院で心理学または教育心理学を専攻、あるいは心理学関連専攻の学科で必要単位を修得し、卒業または修了した者、もしくは同等以上の学力を有すると認められた者となっており、試験を受ける必要はない。

これらの認定条件を満たしている場合、日本心理学会の認定委員会が配布する「認定心理士申請書類」に必要事項を記入して送付すると、必要な審査を経て、後日、同委員会から可否の通知が送付されてくる仕組みだ。書類、審査、認定はすべて有料。

　年功序列とは、勤続年数や年齢に応じて役職や賃金が上昇する人事制度のこと。終身雇用制とともに、組織への長期的な忠誠心を重んじる日本型人事制度の典型とされた。

　年功序列の考え方の基盤には、年齢を増すごとに労働者のスキル・技術が蓄積され能力が向上するという考え方にある。

　しかし、近年では労働者の成果に対して賃金を払うべきだという成果主義が主流になりつつある。

　ニートとは英語の「Not in Employment, Education or Training」（教育も職業訓練も受けていない無職の人）の略語とされているが、現在では「○○をする意欲が無い」という意味で使われることが一般的になってきている。

　元々、ニート（NEET）はイギリスで使われていた言葉だったが、東京大学の玄田有史助教授の著書『ニート～フリーターでもなく、失業者でもなく～』（幻冬舎）によって紹介されて、日本でも話題になった。

　日本でもニートの数は増え続けており、若年層の意欲の低下が日本の競争力低下につながるのではないか懸念されている。

　内定とは、正式の決定の前に会社の採用が決まることをいう。転職・就職活動でも「内定出た？」など挨拶のように使われる言葉である。

　労働法的に内定とは、求人への採用希望者の応募によって雇用契約の申し込みが成立し、会社が内定通知を出したときにそれが承諾されたとする。さらに応募者が内定承諾書を出した時点で、雇用契約が成立されたとする。よって内定取り消しは解雇に相当する。

　内定辞退とは、採用活動で会社が内定通知を出し、本人も一度承諾した就職を、本人の都合で取り消すことをいう。

　年末調整とは、労働者の1年間の所得税額を計算して、概算で徴収している1月から12月までの源泉徴収額との差額を清算すること。未納分があれば徴収、過徴収分があれば還付する。年末調整をすればほとんどのサラリーマンは確定申告の必要がない。多くのサラリーマンは、わずかではあるが還付されることが多いので、ちょっとしたボーナスの気分にもなる。

　年末調整では扶養家族の控除や生命保険料・損害保険料の控除の計算も行なわれる。住宅ローンにかかった金利なども控除の対象となる。初年度は税務署への確定申告が必要だが、2年目以降は年末調整で還付される。

　年次有給休暇とは、一年ごとに労働者に与えられる休暇で、会社を休んでも賃金が支払われる休暇のことである。「有給」「年休」と省略されて用いられることが多い。年次有給休暇を与える日数は労働基準法で定められていて、入社6カ月で10日与えらる。以後1年ごとに与えられる日数が1日ずつ増える。年間に与える有給休暇の日数を20日と定める企業が多い。

　パートタイマーなどの非正社員も一定の要件を満たせば有給休暇が支給される。有給は事前に会社に届出を出して取得するが、会社に連絡なしに休むと無断欠勤扱いされることがある